PROWELL
企業と働く人の肩こり腰痛・転倒予防(健康増進)を
理学療法士がサポートします

働く人が、人生100年時代を生き生き働き、アクティブに生きるために

PROWELL
肩こり腰痛・転倒予防は
健康増進・体力向上による
労働生産性の最大化と
働く人の人生の質(幸福度)を高めます

お知らせ


健康が支える、働く力と企業の未来

理学療法の専門性による判断支援で、高齢労働者対策と職場の安全・生産性向上をサポートします。

身体機能の評価に基づく判断支援と「ヒト×モノ×プラン」のトータルアプローチにより、腰痛や転倒災害の予防、高齢労働者の労災防止対策を支援。安全で生産性の高い職場づくりをサポートします。

このような課題はありませんか

  • 高齢化が進み、転倒や腰痛が増えている
  • 何から対策すればよいか分からない
  • 研修をしても現場に定着している実感がない
  • 事故や不調の原因を説明できない
  • 部署ごとの身体負担の差が見えていない

ひとつでも当てはまれば、外部専門家による判断支援をご検討ください。

判断しやすい職場をつくる外部専門支援

身体リスクの見える化

  • 身体機能評価
  • 作業姿勢評価
  • 転倒・腰痛リスク分析

部署別の健康課題の把握

  • プレゼンティーイズムの可視化
  • 重点対策部署の抽出

管理職のための判断支援

  • 改善優先順位の整理
  • 実行可能な対策提案
  • 定期確認による効果測定

2026年4月から高齢労働者の労災防止対策が努力義務化

企業には、身体機能の変化に配慮した作業環境や安全対策が求められます。
PROWELLは、身体機能と作業環境の評価に基づく判断支援により、現場で実行できる対策づくりをサポートします。

職場コンディション管理・年間プログラム

職場の身体リスクを定期的に評価し、管理職の判断に役立つ情報を整理・提供する外部支援サービスです。

主な内容

  • 職場身体リスク評価
  • 部署別健康課題の分析
  • 管理職向け判断支援レポート
  • 定期確認と改善提案

導入による主な効果

  • 転倒・腰痛などの行動災害リスク低減
  • プレゼンティーイズムの改善
  • 管理職の判断負担の軽減
  • 安全衛生体制の強化
  • 高齢労働者対策への制度対応

専門家による外部支援

  • 理学療法士
  • 腰痛予防労働衛生教育インストラクター
  • 滋賀産業保健総合支援センター専門相談員

上記のような医療と産業保健の専門知見をもつ第三者として、管理職の判断を支援します。

まずは現状の整理から始めませんか

職場の身体リスクを整理し、優先すべき対策を明確にします。

【無料相談はこちら】
【資料請求はこちら】

【事業概要】

職場身体リスク評価・定期確認支援事業

  • 作業姿勢・動線・足元環境・身体負担傾向の確認
  • 年1回の現場リスク評価
  • 年間を通じた定期的な確認・簡易フィードバック
  • 管理職向けの整理資料の提供

※年間契約を基本としています

【管理職にとっての本事業の意味】

  • 現場で「何が問題で、何が問題でないか」を説明できる
  • 対策を講じる・講じない判断がしやすくなる
  • 事故や不調が起きた際の説明責任に備えられる
  • 現場への過度な負担をかけずに、予防的視点をとりいれる

「何か起きてから考える」ではなく、「判断材料を持った状態で管理する」ための外部支援です。

【ご相談について】

本事業は、「今すぐ問題がある職場」だけでなく、
「今後のリスクを確認しておきたい職場」向けの支援
です。

導入前に、30分程度の簡易確認(無料)を行い、
本事業が適しているかどうかを一緒に確認させていただきます。

無理な導入提案は行いません。

滋賀県における転倒災害

定年延長等の影響により、滋賀県においても60歳以上の常用労働者は増加傾向にあります。年齢構成が変化する中で、これまでと同じ業務内容や職場環境であっても、身体バランスの崩れ方や疲労の残り方などが表に出やすくなるケースが見られます。

 とくに転倒災害においては、受傷の程度が重くなりやすく、結果として長期間の離脱につながる事例も増加傾向にあります。
 こうした背景から、早期の段階で職場環境や作業条件と身体負担の関係を確認し、状態の変化に気づける環境づくりが重要となっています。

 また、休業4日以上を要する労働災害のうち、転倒災害は全体の約4分の1を占めています。業務上疾病では急性腰痛が多く報告される一方、明確な災害として扱われない慢性的な腰痛は、労働生産性低下の要因としても注目されています。

 転倒や腰痛は、作業環境や動線、足元条件といった職場要因に加え、活動量の偏りなど身体の使われ方との相互作用によって顕在化することが多く見られます。そのため、従業員一人ひとりの気づきを促すと同時に、職場全体の環境条件をあわせて確認・整理していくことが、予防的観点から重要です。

事業内容

職場身体リスク評価・定期確認支援事業
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「職場環境による身体負担が
経営に与える影響の整理」
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インボディ測定
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足裏測定、インソール
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