アンケ―ト調査システム ☆調査無料
PROWELLの健康課題数値化方法には、以下の具体的な特徴があります：
アンケート調査システム
- WEBフォームを使用したアンケート調査を実施
- 調査所要時間は約5分で、社内メールを活用して実施
調査項目
以下の項目について数値化を行います：
- 生活習慣病リスク（9項目）
- 不定愁訴リスク（肩こり腰痛、眼性疲労の2項目）
- メンタルヘルス（4項目）
- プレゼンティーズム（2項目）
- 健康オフィスチェック（17項目）
- 個人活性度、組織活性度（5項目）
分析と結果提示
- 全調査項目をグラフ化
- 健康リスク上位5項目を抽出
- 健康リスク度（高中低）別の年間労働損失額を算出
- 企業全体または指定部署ごとに数値化
- パワーポイントでレポートを作成し、PDFで提供
結果のレポート作成
・パワーポイント形式でPDFに変化して提供
特徴的な分析
- 事業所全体と指定の部門別の健康課題抽出し数値化
- プレゼンティーズム（出勤しているがパフォーマンスが発揮できないことによる経済損失）の算出
- 従業員個別の成績表をメール送付（もしくは企業の担当者へ）
評価と活用
- 時期を指定した比較が可能で、取組の効果判定にも活用可能
- 継続的な調査実施により、健康経営施策の効果を評価
- 次年度のプランニングに活用
このシステムにより、企業は健康課題と労働損失額を具体的に把握し、効果的な健康経営施策を立案・実施することができます。また、継続的な調査と評価により、施策の効果を測定し、改善につなげることが可能となります。
プランニングに基づく実践
本調査を実施し、企業（部署）の課題を明確にし、ポイントを絞った取組を企業の担当者様とともに検討します。具体的には、労働衛生の立場からの教育（研修）や、運動指導、労働現場における作業環境や作業姿勢の改善、休憩室や運動スペースづくりのアドバイス、といった組織での実践。または、従業員さま個別案件に対する運動指導や作業姿勢の指導などを実施します。
実践に対するアウトカム評価としても
継続してアンケート調査を実施することで、プランニングに基づいた実践に対して吟味を行います。生活習慣病リスクだけでなく、眼精疲労や肩こり腰痛といった不定愁訴、仕事や家庭の満足度、健康感、ストレス、組織の活性度（共に働こうという姿勢・互いの理解・情報共有）、個人の活性度（仕事への活力・誇り）といったものまで数値化されるため、肩こり腰痛・転倒予防などの健康に対する取組が、どのようなアウトカムを生んだのか確認し、次年度のプランニングに活かします。
健康オフィスチェック
職場でどのように過ごしているのか、どのように感じているのか、雰囲気は良いのか、コミュニケーションは取れているのか,といったことに対する従業員の生の声も見える化します。
個人向け健康調査レポートの例
アンケートにご回答いただいた従業員様には、以下のような個人向けの健康調査レポートをメールで添付します。どのような健康リスクがあるのか、また健康リスク度（低～高）、職場での健康行動分析、そして労働生産性は「能力発揮度」といった中性的な言葉で表現しています。
調査に参加された企業経営者の声
株式会社J.みらいメディカル 代表取締役社長 串田ゆか様
（健康課題や労働生産性の見える化アンケート調査）
当社は大阪府大阪市で保険調剤事業、一般医薬品・介護用品販売、在宅療養支援事業、管理栄養士提案型カフェ事業などを展開しており、従業員143名のうち43名の薬剤師が在籍しております。
当社の企業理念の一つに「医療人として生きる社員の満足」を掲げており「社員の心身の健康」こそが、お客様・患者様に満足いただけるサービスの提供につながり、社会への貢献が継続できるものと確信しています。
よって健康経営に取り組んでおり、2021年3月4日付で昨年に続き２年連続「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定されました。
これまでの健康経営の具体的な施策として、
・きららみらい星の子Cafeを拠点とした管理栄養士による健康食と情報の提供
・当社敷地内の受動喫煙防止実施と喫煙者に対する禁煙指導の継続
・感染症予防などの健康増進における各種補助や健康食品の費用補助
などの様々な取り組みを実施し社員の心身の健康維持・増進に日々努めてまいりました。
そこで今回、PROWELLさんが提供する「アンケート調査による健康経営の数値化」を導入し、弊社全体に占める健康課題が1.生活習慣リスク(運動)72% 2.不定愁訴リスク(肩こり腰痛)47% 3.不定愁訴リスク(足のむくみ・疲労感)39%と明確になったことで、こらからの健康経営で今後も継続すべきこと、新たに取り組むべきことが理解できました。
さらにプレゼンティーズムの数値化についても、当初想定してよりも多い1億８千万円近い損失額であることが判明し、10年後の弊社の発展のためにも戦略的に健康経営に取り組む必要性を感じました。
加えて良かったことは、各従業員一人一人に対する個別のアンケート調査結果を渡しな個々のメンタルヘルスを含めた健康課題に気づきを与えられました。
今回の調査結果を今後の健康経営にしっかりと活かし、効果判定にも利用していきたいと思います。
株式会社J.みらいメディカル様のホームページはこちら：
株式会社 材光工務店 代表取締役社長 伊藤 和真様
（健康課題や労働生産性の数値化アンケート調査）
昨年、健康経営優良法人を取得し、健康経営に取り組んできたが、課題も成果も感覚的であり、戦略的に取り組むところまでには至っていませんでした。今回、健康課題とプレゼンティーズムの数値化が可能な仕組みがあると知り利用することにしました。
アンケートに答えるだけで、自身の健康状態を数値化していけるのは素晴らしい仕組みだと思います。法人全体だけでなく、各部門別にも健康課題とプレゼンティーズムを数値化でき、各部門で多少の違いはあれど、1位：運動不足74％ ２位：肩こり腰痛49％ ３位：太り過ぎ43％という結果と、１億円近いプレゼンティーズムが数値化されました。
30~40代を超えると起こるアルアル病であるが、10年後の高齢化を見据えて経営リスクを明確にできた点は良かったです。また社員が会社の仕事にネガティブな感情をもっていないというのは、経営者としてありがたい結果だった。人間関係での悩みも少なくありがたい。女性と男性の比率は1：5くらい。やはり女性の方が神経過敏になる傾向が強いようだ。この辺りのジェンダー差を両者が認識し理解することで、よりよい職場に繋がるだろう。
弊社でもまだまだ健康に関しては優先順位の低い位置づけにありますが、しかし年々社員が高齢化しており、仕事に対する集中力や、気力体力の低下など、否めない部分があります。社員の健康増進に、会社の費用を投資することが有益である、そのヒントを少しいただけたように思います。
健康推進に関して、「個人が各自でなんとかする」という段階から「会社で指導し管理する」という段階へ移行するには、経営部門の意識が変わる必要があります。健康診断などは労働安全衛生法による実施が企業に義務付けられているためスムースに運営できているが、将来の見えない経営リスクを数値化し、経営部門の意識を変えるきっかけとして、今回の結果をじっくりと利用したいと思います。
調査費用
〇調査無料キャンペーン中です。
〇結果は、日時ご相談の上、ご持参致しご説明いたします。市外の企業様は別途費用を頂戴いたします。
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※年に1－2回実施することで、自社の健康課題の把握、組織マネージメント、健康経営の効果判定などにお役立てください。
